ついにこの日がやってきました。
1. 黒田バズーカ2をふりかえる
今から、1年半前、2014年の10月31日のことです。日本銀行の黒田総裁が発表したのは、「量的・質的金融緩和」の拡大という文書でした。これによれば、2%の物価上昇を目指すために、- マネタリーベース増加額の拡大
- 資産買入れ額の拡大および長期国債買入れの平均残存年限の長期化
とくに、2番目のほうは、ETFおよびJ-REITを、それぞれ年間3兆円も買い入れるものです。ですから、不動産市場や、株式市場へ大きな影響を与えるものと考えられました。
発表の前日には、15,658円だった日経平均株価は、800円近く上昇し、16,413円となったのです。
その後は、どんどん上昇し、2015年6月24日には、20,952円の高値をつけるまでになりました。
そこから、半年以上の時間が流れ、株価は乱高下をくりかえしながら、今日ついに、15,658円を下回って、取引を終了しました。14,952円です。
時系列で並べてみると、
15,658円 ⇒34%上昇⇒ 20,952円 ⇒29%下落⇒ 14,952円 となります。
2. アメリカの値動き
いっぽう、アメリカではどうかというと、ダウ工業株30種平均は、2015年5月19日に高値をつけています。その推移は、
17,195 ⇒6%上昇⇒ 18,312 ⇒14%下落⇒ 15,660 です。
日本とアメリカの株価指数の計算方法は、違いますから、一概には比べられません。ただ、日本株は、大きく盛り上がり、急速にしぼんでいったという印象を受けます。
また、同じ期間の中でみると、アメリカの方が日本より、下落率が高いのですね。
イエレン氏が、2015年12月16日に利上げを発表したときには、アメリカは、景気がいいから利上げをすると、言っていました。具体的には、次のとおり。
ジャネット・イエレンFRB議長は記者会見で、「米景気を牽引(けんいん)するファンダメンタルズや、家計の健全性、国内消費には確信が持てる」と指摘。「製造業やエネルギー分野など一部の業種にはプレッシャーもあるものの、根底にある米国経済は安定している」とした。
でも、株価の動きだけみると、この判断は間違いだったのかもしれないという疑問も出てきます。
ここで、下落が止まるのか、あるいは、リーマンショックを思わせる下落におそわれるのか、今、まさに正念場といえるでしょう。
ではでは。
ここで、下落が止まるのか、あるいは、リーマンショックを思わせる下落におそわれるのか、今、まさに正念場といえるでしょう。
ではでは。